引っ越したばかりのマイホームで「給湯器が故障して水しか出ない」なんてことになったら、もうパニックですね。中古住宅の設備は新品でないことの方が多い為、当然に起こりうるトラブルなのです。劣化の度合いは年数やそれまでの使用状況などによって差があります。たとえば、給湯器の寿命は一般的に約10年といわれます。もし住宅を購入した時がその10年目だったとしたら、いつ故障しても不思議ではないのです。
その修理費用、誰が負担するの?
故障した給湯器は使えるように修理しなければなりません。問題は「あまり使ってもいない給湯器の修理費用を誰が負担するのか」ということです。一般的な契約では、売主には「瑕疵担保責任」というのがあり、引き渡し後7日以内に故障を申し出れば、修理費用は売主が負担するケースが多いです。しかし、それを過ぎると買主が負担することとなります。「買主負担」になった場合、簡単な修理で済めばよいのですが、機種の交換ともなれば費用も高額になります。そのような場合、修理の費用負担をめぐって売主ともめることも少なくありません。せっかく新しい生活が始まるというのに、このようなトラブルで頭を悩ますのも非常につらいものがあります。
署名捺印の前に「付帯設備表」の確認を
トラブル防止の対策についてお話しましょう。契約前に売主から必ず受け取る「付帯設備表」があります。これは売主が物件の設備の状態について、自ら確認して作成するものです。トラブルを未然に防ぐ為には、この表を受け取ったら必ず目を通し設備の状態を確認します。不明点があったら、契約書に署名捺印する前に明らかにすることが大切です。「付帯設備表」の項目のなかに「故障あり」と売主の明記があり、それを承知で引渡しをすませた場合は、7日以内に不具合を申し出ても「売主負担」にはできませんので注意しましょう。
安心して暮らすためには「建物診断」を
「付帯設備表」には、ひとつ難点があります。それは住宅のプロではない売主が自分で作成する為、必ずしも客観的でない場合があるということです。売主、買主のなかには、トラブルを回避するために第三者機関による「建物診断」を行い、専門家による検査・確認をしてから売却または購入する人も増えてきています。診断は設備だけでなく、建物の構造部分や基礎、雨漏りなども同時に診断するので、建物全体として購入後のトラブル防止に大きく役立ちます。
「設備保証」と「24時間コールサービス」
最近、不動産会社の中には「設備保証」や設備故障時に対応する「24時間コールサービス」を買主向けサービスとして付帯するところも出始めました。安心できる住宅を手に入れるために、このような不動産会社の仲介を検討されるのもよいと思います。